オンラインストレージサービスを推進する開発パートナー選びのポイント

「オンラインストレージサービス」というIT用語を聞いたことがありますでしょうか？ 「オンラインストレージサービス」の「ストレージ」とはデータの保存場所を意味します。

「オンラインストレージサービス」は、インターネット上にデータを保存できるディスクスペースを提供するサービスで、大切なデータの保管と共有することが容易なので、法人・個人を問わずにサービスの利用が普及しています。

これから、「オンラインストレージサービス」の機能・メリット・デメリットを紹介していきます。

 

 

１．オンラインストレージサービスとは何か？

「オンラインストレージサービス」は、インターネット上にあるディスクスペースを提供するサービスを示します。

クラウドストレージサービスと称されることがあります。

インターネットを介して、サーバー機・パソコンのハードディスク・SSDと同様にデータの保存場所として使用できるサービスです。

「オンラインストレージサービス」を無料で提供するベンダーが多くなりました。

ユーザー登録や会員登録をすると気軽に利用できるようになりました。

個人ユースに限定せずに企業・団体によるビジネスユースで多く活用されています。

2020年初めにパンデミックを引き起こした、新型コロナウイルス感染症対策で在宅勤務・テレワーク・リモートワークが急増しました。

在宅で企業・団体のもつデータベースへのアクセス需要が増大しています。

さらに「オンラインストレージサービス」は、強靭なセキュリティー対策を施したサービスが増えています。

また、災害被災時のバックアップストレージとして期待されているサービスです。

 

 

２．オンラインストレージサービス

「オンラインストレージサービス」の主な機能を紹介します。

第1に自動バックアップ機能です。

サーバー機・パソコンのハードディスクやSSDに直接データを保存すると、論理的故障・物理的故障を生じることがあり得ます。

週に1回または数日に1回の割合で外部媒体にバックアップをしなければ、復旧することはできません。

また、復旧するため外部委託をすると料金と時間がかかります。

利用者はサーバー機・パソコンを直ぐに利活用できない状態に陥るのです。

「オンラインストレージサービス」は、バックアップをする操作が不要ありながら、大切なデータが消える心配がありません。

オプションになりますが、指定した特定フォルダのバックアップを定期的に取ってくれるサービスが用意されています。

第2にファイル転送サービスです。

ファイルやフォルダの容量が大きいときに利活用するサービスです。

ファイルやフォルダをオンラインストレージサービスにアップロードして、送信者へ当該のURLを連絡します。

送信先の方は当該URLからファイルやフォルダをダウンロードすることで、大きな容量のデータを提供することができます。

さらに、セキュリティー対策が整っているので、ファイルやフォルダのダウンロードにパスワード設定と有効期限設定ができます。

第三者にダウンロードされることはありません。

第３にファイル共有サービスです。

ファイルやフォルダをオンラインストレージに保存します。

該当のファイルやフォルダをアクセスする権限を付与して複数の利用者で共有することができます。

特定のファイルを複数の利用者が同時アクセスすることができます。

 

 

３．オンラインストレージの個人向けサービスと法人向けサービスの違い

「オンラインストレージ」の個人向けサービスと法人向けサービスの相違点を紹介します。

「オンラインストレージサービス」は、データ保管場所を無料で提供するサービスから有料サービスがあり、大容量のＦ転・デ伝に対応しています。

さらに、セキュリティー機能が整っているので、利活用する個人利用者から企業・団体に拡がりをみせています。

「オンラインストレージ」の個人向けのサービスと法人向けのサービスの相違点は、セキュリティー機能の強靭性といえます。

法人向けサービスは、アカウント管理・ログ管理・端末認証等が導入されていて、ビジネスユースに即した安心・安全なセキュリティー機能を整えています。

「オンラインストレージサービス」へのサイバー攻撃・不正侵入で個人情報・企業の機密情報の流出が生じると、事業の存続と社会的信頼を失墜させます。

個人向けサービスをビジネス目的で無償または安価な利用料金で利活用することができますが、個人情報・企業の機密情報は企業・団体の生命線といえます。

安心・安全を見極めた導入の検討をすることが肝要です。

 

 

４．オンラインストレージサービスのメリット

「オンラインストレージサービス」のメリットを紹介します。

第1に場所を選ばずどこでもアクセス可能なことです。

インターネット環境があれば、場所を選ばずにファイルやフォルダにアクセスすることができます。

外出先・在宅からファイルやフォルダの参照・編集加工することができます。

また、お客先様へのプレゼンテーション資料を「オンラインストレージサービス」に収納しておくと、運搬の手数がなくなります。

第2に管理・運用が不要になります。

今までは、企業・団体のサーバールームやマシン室にサーバー機を設置して、管理と運用をしていました。

メンテナンスやトラブル対応は社内業務でした。

手に負えないときはCEコールをして復旧をしていました。

「オンラインストレージサービス」を利用することで、サーバー機の管理と運用にかかる工数が削減され、業務の効率化につながります。

第３に運用コストの削減です。

「オンラインストレージサービス」は、無料で利活用できるサービスがあります。

アプリケーションソフトウエアの最新版数へのリのアップデート、Webブラウザへの最適化の作業はサービス提供責任者が実施します。

そのためアップデート保守料金が不要になります。

大きな容量になると有償サービスになるケースがあります。

「オンラインストレージサービス」を利用する範囲を明確にして利活用しましょう。

第4に利用容量は状況にあわせて拡張できることです。

「オンラインストレージサービス」は利用する容量によって有償のサービスになります。

多くの無償サービスは2GB～5GB程度です。

前章で紹介しましたが「オンラインストレージサービス」を利用する範囲を明確にすることが必要です。

無償の領域を超えて必要なときは、柔軟にサービスを切り替えることができます。

第５にリスク分散ができます。

「オンラインストレージサービス」は、企業・団体内にサーバー機を設置せずに、大切なデータの保管ができます。

災害で被災しても「オンラインストレージサービス」で保存したデータは温存されます。

災害時のリスク分散に活用できます。

 

 

５．オンラインストレージサービスのデメリット

「オンラインストレージサービス」のデメリットを紹介します。

第1にセキュリティーリスクの懸念があります。

「オンラインストレージサービス」のセキュリティーは強靭に対応をしています。

そのため、安心・安全といって良いでしょう。

しかし、サイバー攻撃・不正アクセスがゼロであるとは言い切れません。

リスク分散を見極めて導入の検討をしましょう。

第2にパスワード管理が重要です。

情報漏洩・データ流出は、ログインIDとパスワードの管理が不十分であることが因子になっています。

「オンラインストレージサービス」はログインIDとパスワードだけ大切なデータにアクセスすることができます。

利用者のアカウント管理を徹底する必要があります。

第3に障害発生時に社内で対応できないことです。

「オンラインストレージサービス」で障害が発生したときは、サービス提供者の復旧作業を待つことになります。

大手の「ンラインストレージサービス」は即時に復旧できる設備を整えているようです。

第4にカスタマイズが難しいことです。

「オンラインストレージサービス」は、企業・団体にあわせたカスタマイズができません。

「オンラインストレージサービス」を利用する範囲を明確にして導入の検討をしましょう。

 

 

６．オンラインストレージサービスを推進する開発パートナー選びのポイント

「オンラインストレージサービス」の採用は、企業・団体が導入している基幹システムを導入している開発パートナー企業に相談してみましょう。

現行の基幹システム・サブシステムを「オンラインストレージサービス」に移行することになります。

移行することで、多額な初期投資・継続的な運用費用が掛かります。

また、移行する範囲を明確にすることも重要です。

単純なファイル・フォルダのバックアップとしての利用でしたら、現行の基幹システムを見直しする必要ありません。

費用対効果を勘案して相談・比較・検討をしましょう。

「オンラインストレージサービス」の採用は、企業・団体が導入している基幹システムの開発パートナーに相談してみることをお勧めします。

大手電機メーカー、ITベンダー企業、ITベンチャー企業は基幹システムをする部門以外に「オンラインストレージ」をサポートする担当エンジニアを用意しています。

現行の基幹システムを導入した開発パートナーの営業担当やプロジェクト・マネージャーに相談してみましょう。

 

 

まとめ

「オンラインストレージサービス」は、場所を選ばずにファイルやフォルダへのアクセスが可能になるため、在宅勤務・テレワーク・リモートワークに利活用できます。

観点を換えるとバックアップ機能、リスクの分散の効果があります。

企業・団体が利活用するときは、セキュリティー対策と費用対効果を見極めて、現行の基幹システムを導入している開発パートナーと相談して検討をしましょう。

 

 

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