LMSを推進する開発パートナー選びのポイント

「LMS」という用語を聞いたことがありますでしょうか？「LMS」はLearning Management Systemの略称です。

別称で「eラーニングシステム」といいます。

「LMS」は、パソコン・タブレット端末・スマートフォンを使用してインターネット環境を介して教育・学習を受ける仕組みのことを示します。

教育・学習を受けるときは、教育施設に出向き講義をうけることが一般的ですが、在宅やサテライトオフィスなどで受講できる学習管理ソリューションです。

「LMS」は、最新IT技術を活用した教育システムで、24時間365日いつでもどこからでもアクセス可能で、受講者のスケジュールに合わせた教育を受けることができます。

企業・団体には、人材（人財）育成の効率化が求められています。

従業員の教育のサポート・スキルアップを図るためのソリューションとして「LMS」を導入する企業・団体が増えています。

企業・団体の教育担当者は、従業員を教育施設に出向かせることが不要になります。

さらに、教育用のテキストや資料を配布する必要がなくなります。

学習・教育を受講する従業員と学習・教育を受講させる教育担当者ともに効率的なソリューションです。

これから「LMS」の概要やメリット・デメリットを紹介していきます。

 

 

１．LMSとは何か？

「LMS」は、英語表記でLearning Management System（ラーニング・マネジメント・システム）といいます。

頭文字3文字から構成される略称です。

日本語では、学習管理システムのことを示します。

前章で紹介しましたが、「eラーニングシステム」「研修管理システム」「オンライン講習」などと呼称されます。

「LMS」は、インターネットを介して人材教育・人材育成をする仕組みを管理・運用するときのプラットフォームを指します。

「LMS」では、目的の講義・学習テーマの教材が登録されているので閲覧することやダウンロードすることができます。

教材は膨大なページ数が登録されているケースがありますので、事前に注意事項を確認しましょう。

また、「LMS」は学習・教育する受講者の状況を管理することができます。

目的・テーマ別のカリキュラムと進捗状況を管理します。

受講者本人と教育担当者は現状の進捗状況を可視化した線表やグラフで確認できるので、効率的な学習管理が可能になります。

 

 

２．LMSが普及した背景

「LMS」が普及した背景を紹介します。

前章で紹介しましたが、「LMS」は学習支援システムです。

従来、パソコンを利用した学習・研修はCD-ROMやDVDディスク等にパッケージしていました。

学習・研修の教材情報をデータ化してCD-ROMやDVDディスクに収納して、受講者に配布または、配布販売をしていました。

受講者はCD-ROMやDVDディスクをパソコンで読み込みをして、スライドや動画を見ながら講義を受けます。

そのなかで、節目で理解度を確認するためテスト（選択問題が多いです。）を受ける流れです。

従来の学習支援システムを活用した人材（人財）育成は、企業・団体が受講者に対する適した科目・課題・カリキュラムの選定をして提供することができます。

しかし、受講者が科目・課題・カリキュラムをどこまですすめているか？または、完了したのか？等の進捗状況を把握ができませんでした。

CD-ROM・DVDディスクを配布するだけでは、スタンドアロン運用になるので、進捗状況は受講者の自己申告をだけになります。

企業・団体は受講者の自己申告を信頼しない訳ではありませんが、実際はどうなのでしょうか？確認する方法がありませんでした。

そこで今までの状況を変遷させた仕組みが、インターネット環境を介した「eラーニングシステム」が普及したことです。

「eラーニングシステム」は受講者の進捗状況・各節目のテストの成績確認がインターネット環境上で行えるようになりました。

また、最新化した教材をCD-ROMやDVDディスクに収納して配布すること不要になりました。

 

 

３．LMSの機能

「LMS」の基本機能を紹介します。

第１に「教材の管理」です。

「教材の管理」はインターネット環境で「eラーニングシステム」の教材を管理する機能をいいます。

科目・カリキュラムごとの教材を追加・更新・削除することと、受講レベルに応じた分類する機能があります。

さらに、企業・団体の教育方針や職能資格別に教材をカスタマイズ設定することも可能になります。

また、「LMS（学習管理システム）」は、企業・団体が保有する教材をシステムに登録することができます。

全国展開している企業・グローバル展開している企業は、従業員教育に用いる教材のソースをLMS内に一本化することができます。

さらに、教材の保管をインターネット環境上のクラウドサーバー機に集約することができます。

企業・団体の人材（人財）育成が効率化されます。

第２は「受講者情報の管理」です。

企業・団体の教育・研修受講者の情報を「LMS（学習管理システム）」内に登録して、教育・研修教材を科目・カリキュラム別に自動的に割り振りすることができます。

たとえば、新入社員研修・主任昇格研修・マネージャー職昇格研修・技能検定講習等別に、管理することができます。

目的別に必要な「eラーニング研修」の受講ができます。

大勢の受講者が対象になるときは、講習・研修を主催する部門のマンパワーが必要になりますが、インターネット環境で実施するためマンパワーが不要になります。

従業員個々の教育情報を把握し、計画的な人材（人財）育成が可能になります。

また、受講者を講習施設・研修施設に集める必要なないので、効率的な教育・研修を実施することができます。

第３に「学習進捗の管理」です。

前章で紹介しましたが、個々の受講者の学習進捗状況を可視化して把握する機能を備えています。

学習進捗状況が芳しくない従業員へのフォローアップができるため、受講者が抱えている課題や問題点を解決する支援ができます。

 

 

４．LMSのメリット

「LMS」のメリットを紹介します。

第１に従業員の学習進捗状況を簡単に管理できることです。

前章で紹介しましたが、個々の受講者の学習進捗状況をリアルタイムで把握できることです。

インターネット環境のクラウドサーバー上に受講者の進行結果データが保存されています。

企業・団体の教育管理者は、教育・研修の進行状況を一元管理することができます。

また、節目のテスト結果の集計・分析、模擬試験採点と合否判定が自動で行われるため、添削の工数が不要になります。

教育・研修担当部門の工数を大幅に削減できます。

第2に従業員の科目・カリキュラム別の習熟度を個別にフォローアップできます。

従来の集合講習・集合研修では個々の受講者の習熟度を把握することができませんでした。

「LMS」の目的は個々の受講者別に個別のサポートをすることです。

従来の集合講習・集合研修や、CD-ROMやDVDディスクの配布とは異なり、個々の受講者の習熟度を把握する可能になりました。

また、節目のテストの結果や模擬試験の結果が芳しくない受講者へのフォローアップ機能では、自動で補習問題を送付すること・回答事例を送付する機能があります。

さらに、学習進捗状況が優れた受講者には、現在のレベルより高位な教材を提供することができので、スキルアップさせることができます。

個々の受講者の習熟度による個別対応が可能で、教育・学習効率が向上します。

第3に学習効果を高めることができることです。

「LMS（学習支援システム）」の多くは、動画により講習・研修のコンテンツが配信されるので、視覚的に理解し易く、繰り返し見返すことで復習効果があります。

動画による配信教材は、理解が難しい箇所や苦手な箇所を何度も繰り返し再生することで、習熟度アップが期待されています。

 

 

５．LMSのデメリット

「LMS」のデメリットを紹介します。

第１に導入費用が掛かることです。

「LMS」は外部ツールを導入するケースが多くあるので、導入費用が発生します。

受講者人数が大勢のケースや、導入・採用する事業所・部門・部署が多いと利用費用がアップするデメリットがあります。

第２に教育担当管理部門の業務の負担が増えることがあり得ます。

「LMS」を導入するときは、受講する部門や個々の受講者に事前ガイダンスと使用マニュアルを配布する必要があります。

「LMS」の問い合わせや科目・カリキュラム別の問い合わせがあり、その応答で教育担当管理部門の負荷が増えるデメリットがあり得ます。

企業・団体の教育は「LMS」活用がスタンダードになれば、教育担当管理部門の負荷が軽減されます。

全社に「LMS」が普及するまでは、切り替え期間と捉えましょう。

 

 

６．LMSを推進する開発パートナー選びのポイント

「LMS」導入は、企業・団体が導入している基幹システムとの連携は必要ありません。

しかし、「LMS」ソリューションで利活用した人事・教育情報は、基幹システムや人事サブシステムのソースデータとして活用できるケースがあります。

「LMS」機能の導入は、企業・団体が導入している基幹システムの開発パートナーに相談してみることをお勧めします。

大手電機メーカー、ITベンダー企業、ITベンチャー企業は基幹システムをする部門以外に「LMS・eラーニングシステム」をサポートする担当エンジニアを用意しているはずです。

現行の基幹システムを導入した開発パートナーの営業担当やプロジェクト・マネージャーに相談してみましょう。

 

 

まとめ

企業・団体にとって人材（人財）育成は、大きな課題といわれています。

新卒社員の約30％が入社後３年以内に離職する時代といわれています。

日本型の働き方のままでは、上記の状況は改善されません。

「LMS」導入を好機にして、従業員の定着率アップを図りましょう。

 

 

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