DXにおけるIT人材不足の対策ポイント
IT人材不足により、クラウド移行やソフトウェアの更新が進められていない企業はありませんか？
DX実現には、デジタル化により企業を変革できるIT人材が必要といえます。
しかし、現在は労働者人口とともにIT人材も減少する一方です。
この記事では、IT人材が不足している理由と対策方法を紹介します。
DXに取り組む企業で、IT人材が不足している場合は、ぜひ参考にしてみてください。
目次
2030年には79万人のIT人材が不足する
経済産業省は、複数のシナリオをもとに市場成長予測に沿って、IT人材の需給を予測した「IT人材需給に関する調査」を2016年に発表しました。
調査結果では、2030年のIT人材不足数は最大79万人です。
IT人材の需要の伸びを年平均2.7%程度、労働生産性が年0.7%上昇する前提で試算した結果、2030年の需給ギャップは59万人。
調査結果を見ても分かる通り、今後さらにITの需要が高まり人材不足に陥ります。
DXにおいてIT人材が不足している3つ理由
DXに取り組む企業の1つの課題が、IT人材不足です。
老朽化システムからの脱却やDXツールの導入にはIT人材が欠かせません。
そんなIT人材が現在不足している主な理由は以下です。
- 少子高齢化による労働者人口の減少
- IT業界の急激な成長スピード
- ネガティブイメージ
では、IT人材が不足している3つ理由を解説します。
少子高齢化による労働者人口の減少
現在の日本では、少子高齢化により労働者人口が減少しています。
総務省統計局が発表した2020年の「労働力調査」によると、日本の労働者人口（男女15歳以上）は6868万人で、前年と比較すると18万人減少です。
現役の人材が引退する傍ら、新たに労働市場に参入する人材が減っていることから、IT業界以外でも人手不足が顕在化しています。
IT業界の急激な成長スピード
IT業界は技術の進化や変化は非常に速く、スキルや知識の学習が常に必要です。
IT業界で求められるスキルの多様化や変化に合わせて、自身も変化に対応しなくてはいけません。
しかし、IT人材が必ずしもスキル向上の意欲があるわけでないため人材がITの成長速度に追いつけず、人材不足となっています。
進化や変化が激しいIT業界と減少する労働者人口によって、IT人材はますます不足するでしょう。
ネガティブイメージ
3Kと呼ばれる「きつい、厳しい、帰れない」というイメージをIT業界は持たれやすいです。
常に新しいスキルや知識のインプットが求められ、開発に追われて長時間勤務や残業が多いというIT業界ならではのネガティブイメージがあります。
実際に、激務にもかかわらず従業員への待遇が良くないケースもあるでしょう。
ネガティブイメージによりIT業界への参入者が増えにくいことが、人材不足になるひとつの理由です。
DX推進する企業がIT人材不足を対策するためのポイント2つ
DXに必要なIT人材不足を対策する方法は以下の2つです。
- 人材育成
- 採用を見直す
IT人材を採用するだけでなく、自社で育成する方法もあります。
また、従業員一人ひとりがスキルアップすると、生産性向上も可能。
少ないIT人材の確保には、さまざまな採用方法を取り入れることも重要です。
では、不足しているIT人材を補う方法を紹介します。
人材育成
IT業界だけでなく、多様な人材を採用し育成することはIT人材不足を対策する1つの方法です。
IT業界の未経験者や採用の対象年齢を上げるなど、成長意欲が高い人材をさまざまな分野から採用し育成すると、優秀なIT人材へと成長し会社に貢献できる可能性があります。
即戦力になりうるIT人材を探すとともに、成長が見込める未経験人材の採用も検討してみてください。
また、既存の従業員一人ひとりが成長しスキルが向上すると、会社の生産性が向上できます。
採用を見直す
IT人材が不足しているため、企業が優秀な人材を確保するにはさまざまなアプローチ方法が必要です。
求人サイトの募集と並行して、他の採用方法も積極的に取り入れましょう。
普及しているSNSの活用は、幅広い人材を見つける方法として非常に有効的な手段です。
スカウトに特化したサービスもあるため、SNSを上手く活用できれ低コストで効率よく人材を採用できます。
また、自社のホームページでは求人サイトだけでは伝えきれない内容の発信が可能です。
未経験者の採用を拡大し、育成する取り組みをおこなう企業は増えています。
ただし、手間やコスト、時間がかかるため、多くの企業で導入しにくい課題もあります。
ITパートナー探しをされるのであれば
DXに向けてITパートナー探しをされるのであれば「システム開発コンシェルジュ」で是非ご相談いただければと思います。
以下のフォームより開発でご相談いただきたい内容などご相談ください。
