システム開発の流れを徹底解説する開発パートナー選びのポイント

IT（情報技術）関連で「システム開発」という用語があります。

「システム開発」とは何かご存知でしょうか？　IT系にかかわりがない方々は「名前は知っているけれど中身はわからない？」「何を開発するのか？」わかない方々が多いようです。

「システム開発」は金融機関のオンラインシステム、旅客鉄道の座席予約システム、通販サイトのEC決済システムなどの超ビックプロジェクトの案件があります。

数年に間で何千人の技術者で「システム開発」を行います。

また、売上帳作成・消費税計算など1日～数日間で完了する小さなプロジェクト案件も「システム開発」です。

「システム開発」の流れは、超ビックプロジェクトでも小さなプロジェクトでも同等です。

「システム開発」の工程は、

①開発範囲を決めて提案依頼書（RFP）作成します。

②開発先候補に「システム開発」の範囲を紹介します。

③開発先の相見積もりを見極めて業者を設定します。

④基本契約書締結します。

⑤要求定義作成します。

⑥「要件定義」作成します。

⑦「外部設計」（概要設計・基本設計）をします。

⑧「内部設計」（詳細設計）をします。

⑨個別契約書作成します。

⑩テスト計画を作成します。

⑪プログラム・コーディング開始します。

⑫単体テストを実施します。

⑬結合テストを実施します。

⑭システムテスト（総合テスト）を実施します。

⑮受入テスト（総合運転テスト）を実施します。

⑯納品（リリース）します。

⑰本稼働（カットオーバー・S）します。

⑱アフター保守・メンテナンスをします。

専門用語が列記していますが、個別に理解すれば「システム開発」の流れがわかります。

これから「システム開発」とは何か？全工程を紹介していきます。

 

 

１．システム開発とは何か？

「システム開発」とは、「企業・団体の基幹業務をコンピューター化すること」「企業・団体の業務サービスや仕組みをコンピューター化すること」です。

「システム開発」の工程で「プログラミング」があります。

「システム開発」全体からみるとひとつの工程です。

しかし「プログラミング」工程は、個々の作業・処理の機能を専用言語でプログラム開発する重要な工程です。

「プログラミング」工程がないと「システム開発」が成立しません。

 

 

２．システム開発プロジェクトの発注者も最低限の理解が必要です

「システム開発」プロジェクトを開発先へ発注するときは、一般的にいう「丸投げ」では歪み生じることがあり得ます。

「システム開発」の発注元も「システム開発」にかかわる用語と工程の流れを理解しておくことが求められます。

「システム開発」を開発先に委託する企業・団体の担当部門や担当者は、業務をすすめる専門家であるのですが、「システム開発」の専門家ではないことが多くあります。

そのため「システム開発」にかかわる専門用語が交わされても、会話が成立せずに「御社にお任せしますので、よろしくお願いします。」の状態に至ることが散見されます。

しかし、「システム開発」は開発先に多額な開発費用を支払います。

発注元はシステム化する範囲を明確にして、「RPF（提案依頼書）」作成工程から「要件定義」工程・「外部設計」工程までをしっかり把握する必要があります。

また、全体スケジュールの把握と、レビューを受け持ちます。

そのため、発注元の担当部門・担当者は「システム開発」の用語を理解する必要があります。

自社の基幹業務をコンピューター化する重要な任務ですので、失敗することはできません。

企業・団体内で人材がいないときは、システムコンサルタントなどと契約を結び「リリース」「運用・保守」工程までをサポートしてもらうようにしましょう。

開発先は「システム開発」の専門家なので「細かいことはお任せします。」というスタンスでは、当初に定めたシステム化の範囲との乖離が生じることが散見されます。

企業・団体の基幹業務をコンピューター化する重要な任務ですので、「お任せします」はNGです。

 

 

３．システム開発の全工程

「システム開発」の全工程を紹介します。

第１に開発範囲を明確にして「RFP（Request For Proposal）」を作成します。

「RFP」は英語表記でRequest For Proposalです。

日本語では、「提案依頼書」です。

発注元が開発先（委託先）にシステム化の範囲を明確に指示する依頼書です。

「RPF」には、システム化範囲の概要・開発目的・希望納期を明記します。

一般的な「RPF」はA4用紙で数枚程度に収めます。

第２に開発先（数社）を集めて、システム化範囲をプレゼンテーションします。

目的は、開発費用見積もりを提案してもらいます。

開発先別・個々にプレゼンテーションをすると開発先別に差異を生じることがあります。

差異を生じさせないために集合形式で実施します。

第３に第2の開発先にプレゼンテーションをした結果の開発費用見積もりを提出してもらいます。

相見積もりをして開発先を見極めましょう。

開発費用が予算に対して適切であるか？「RFP」の主旨を的確に取り入れた提案であるか？を勘案して、開発先を決めます。

第４に開発先が決まり次第「基本契約書」締結します。

「基本契約書」は、開発工程における役割分担を明確にせずに、大まかな契約金額、合意した保守やサポート対応の枠組みをドキュメントにします。

第５に「要求定義」を作成します。

「要求定義」は「RFP」を細分化して、イレギュラー対応・不具合対応の解消策を決めて双方で合意します。

第6に「要件定義」を作成します。

「要件定義」は「システム開発」プロジェクトのすすめるためのシステム化範囲を明確にした基本設計書です。

第７に「概要設計」を作成します。

全体の業務フローチャート、ユーザーインターフェース、データベース設計をしていきます。

「概要設計」は「基本設計」とすることがあります。

第８に「内部設計」を作成します。

「内部設計」は「詳細設計」「プログラム設計書」のことです。

発注元が関与することはありません。

開発先の業務範囲になります。

第９に「個別契約書」を作成します。

発注元・開発先の「作業分担」「共同作業」を明確にして「最終的な契約金額」を取り交わす契約書です。

第10に「テスト計画」書を作成します。

納品時の検証項目を明記した設計書です。

第11に「プログラム・コーディング」工程です。

第8の「内部設計書」に基づき、コンピューター言語でプログラム・コーディングをします。

コンピューター用語で作文することです。

発注元は関与せずに開発先の業務範囲になります。

第12に「単体テスト」です。

第11工程で作成した処理の動作確認をします。

第13に「結合テスト」です。

第12工程で作成した処理を連結・合体させた動作確認をします。

第14に「システムテスト」です。

発注元の環境で動作することを確認します。

「総合テスト」ということがあります。

第15に「受入テスト」です。

上記第10工程の「テスト計画」に基づき、開発先が納品をして、発注元が受入テストをします。

「総合運転試験」ということがあります。

第16に「納品」です。

開発先が要求元の環境に「システム」全体を納品します。

発注元は受入テスト・総合運転試験を繰り返して検収をします。

第17に「本稼働」です。

検収した「システム」を稼動させることです。

カットオーバー・Sということがあります。

この工程で不具合があることは希少です。

第12～第16の工程で不具合をなくしています。

もし、不具合があったときは、開発先は速やかに対応します。

第18に「保守・メンテナンス」工程でシステムの安定稼働・安定運用を見守ります。

アフター保守ということがあります。

第4の「基本契約書」の役割分担で取り決めたアフターフォローをします。

 

 

４．システム開発の流れを徹底解説する開発パートナー選びのポイント

「システム開発」の流れは、企業・団体が導入している基幹システムを導入している開発パートナー企業に相談して徹底解説してもらうことをおすすめします。

「システム開発」は「RPF」「要求定義」「要件定義」を明確にしっかりと固めることが重要です。

前記3つの工程を明確にしないと、成果物に影響を与えることがあり得ます。

また、「システム開発」は多額な費用がかかります。

今まで人的資源の作業をコンピューター化することを前提した費用対効果を見極めましょう。

「システム」導入・開発に関しては、企業・団体が導入している基幹システムの開発パートナーに事前相談してみることをお勧めします。

大手電機メーカー、ITベンダー企業、ITベンチャー企業は基幹システムをする部門以外に「システム開発の流れを解説する」をサポート担当エンジニア・SS（セールス・サポートSE）をスタンバイさせています。

現行の基幹システムを導入した開発パートナーの営業担当やプロジェクト・マネージャーに相談してみましょう。

 

 

まとめ

「システム開発」は上流工程の「RPF」「要求定義」「要件定義」を明確にすることです。

さらに、要求元・開発先間の緊密なコミュニケーションが「システム開発」の成功のキーワードになります。

「システム開発」は開発先内でクローズされる工程が多くあります。

しかし、クローズした工程を進捗報告する開発先があります。

その際、進捗状況を徹底的に解説してくれます。

作業を透明化した開発先パートナー企業を選択していきましょう。

 

 

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